環境調査・測定分析
環境影響評価
平成5年、公害対策基本法は廃止され、新たに環境基本法が施行されました。この際の重要キーワードは「自然環境」でした。これを契機に一気に社会の関心が自然環境、動物、植物、生態系に集まるようになり、里山の重要性も一般に認識されるようにもなりました。 当社では、田園などの身近な自然から、沿岸海域、国立公園に代表されるような原生的な自然まで、さまざまな自然環境を対象に動物(哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類、昆虫類、海藻藻類、魚類、底生動物、プランクトン等)、植物、生態系に係わる調査を実施しています。 また、環境影響評価におけるレッドリスト(絶滅のおそれのある野生生物のリスト)等に記載される野生生物の保全計画の立案、実施のほか、その地域本来の自然環境を脅かしている外来種の分布、定着の把握、河川整備計画等の調査なども行っています。 さらに、気候変動による生態系サービスへの影響にも着目して変化するニーズにお応えします。
調査の目的、きっかけ
環境影響評価(現況調査、事後調査)、環境モニタリング 河川水辺の国勢調査、河川整備計画
動物、植物、生態系調査では、環境分野、空間情報処理技術分野、土木分野など、幅広い専門分野の技術者が在籍していること、UAV(ドローン)、赤外線カメラなど多岐にわたる新技術を活用、応用できることなど、総合建設コンサルタントとしての特徴を最大限に活かして業務にあたってまいります。