株式会社日建技術コンサルタント
NIKKEN GIJUTSU CONSULTANTS CO.,LTD.
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環境調査

土壌汚染-調査から対策計画・設計まで-

 土壌汚染は負の遺産としてとらえられ、その問題解決に積極的な取り組みがみられない時代が継続してきましたが、平成15年、土壌汚染対策法が施行されたことをきっかけとして、調査の機会は増加しています。
 土壌汚染には気付かぬ間に汚染が蓄積、拡散するといった特徴があるため、法では有害物質使用特定施設の使用の廃止時(第3条)、一定規模以上の土地の形質変更の届出時(第4条)、土壌汚染のおそれがあると都道府県知事等が認めるとき(第5条)に調査が義務づけられ、そのほか、法に準拠した自主的な土壌汚染状況調査が行われるようになりました。
 土壌汚染があった場合には、その土地の所有者に対策をとる義務が生じます。
 当社は、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として登録し、地歴調査をはじめとする汚染状況調査、汚染対策計画・設計に一貫した技術、豊富な実績をもとに皆様のニーズにお応えしてまいります。

測定の目的、きっかけ

土壌汚染対策法(第3条、第4条、第5条)、自主調査
環境影響評価(現況調査)など

  • 測定の目的、きっかけ
  • 測定の目的、きっかけ
  • 測定の目的、きっかけ
地歴調査において収集する資料(土地登記簿謄本、空中写真、地形図)
  • 測定の目的、きっかけ深度土壌調査
  • 測定の目的、きっかけ土壌ガス現地分析

騒音・振動・低周波音調査-発生源に応じた適切な測定-

 騒音・振動は最も身近な環境問題であり、苦情の中で高い比率を占め、発生源は建設作業、工場・事業場が多くなっています。このため、建設作業、工場・事業場に対しては規制基準の順守にとどまらず、周辺状況に応じた低減を求められることもあり、適正な対応が必要となります。
 一方、低周波音(超低周波音)は、疫学的な健康被害が危惧されており、発生・伝搬状況の究明、対策が急務となっています。当社は、様々な発生源を対象に測定を行っているほか、周波数解析などに多くの実績を有します。また、測定には経験豊富な技術者が携わり、あわせて現地状況を詳細に把握することで、積極的な環境保全対策の立案が可能です。

調査の目的、きっかけ

環境影響評価(現況調査、事後調査)
施設維持管理、自動車騒音対策

  • 測定の目的、きっかけ工場における騒音・振動・低周波音調査
  • 測定の目的、きっかけ自動車騒音・振動・交通量調査

悪臭調査-良好な生活環境を確保するために-

 悪臭についても、騒音、振動と同様に我々の生活環境において身近な環境問題となっています。近年では、騒音に比べ苦情件数は減少していますが、その発生源は、し尿処理施設、下水道終末処理施設、廃棄物処理施設など多岐にわたります。当社では、これらの施設における悪臭対策計画、脱臭設備性能の評価にも取り組み、良好な生活環境の確保に努めています。

調査の目的、きっかけ

環境影響評価(現況調査、事後調査)
施設維持管理

  • 測定の目的、きっかけし尿処理施設敷地境界での調査
  • 測定の目的、きっかけ下水道終末処理施設での脱臭設備性能評価
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